不動産売却前に「リフォーム」は必要?不要なケースはどんなとき?

不動産売却前に「リフォーム」は必要?不要なケースはどんなとき?

不動産の売却を計画すると、「リフォームしたほうが有利なのでは?」と考える場合もあるでしょう。
しかし、事前のリフォームがよい影響をもたらすとは限らず、安易におこなうとリスクになる場合もあります。
今回は、売却前のリフォームについて考えていきます。

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不動産売却前に「リフォーム」する必要はあるか?

売却する不動産について、事前にするリフォームは、基本的には「必要ない」といわれています。
これには3つの理由があります。
たしかに、リフォームできれいになった不動産は印象がよいのですが、価値判断には「築年数」が重視されるのです。
内装が向上しても、構造はそのままですから、買い手から修繕に見合った評価が得られない可能性があります。
同時に「費用を上乗せできない」こともあげられます。
たとえば、全体の修繕ともなると数百万円のコストになりますが、それを価格に上乗せすると、中古の相場を超えて、かえって不利になる場合もあります。
さらに、把握しておくべき点は「ニーズとの相違」についてです。
中古不動産は買い手が購入してからリフォームしようと考える場合も少なくありません。
ニーズからそれてしまう可能性もあるでしょう。

不動産売却前にリフォームする「メリット」と「デメリット」

メリットは、おもに「早めの売却につながる」ということです。
実施した内容が、競合との差別化になるケースです。
また、故障している設備などがなければ、メリットで「値切り交渉をおさえられる」場合があるでしょう。
一方、デメリットとしては、前述でも触れた「かけた費用分だけの上乗せが難しい」という点があります。
さらに、不動産は1月から3月などの「売りやすい時期」があります。
リフォームに時間をかけて、「売り時を逃がす」ことのないよう注意が必要です。

不動産売却前のリフォームが「不要」なケース

不動産を売る際には、ちょっとした工夫をすれば、本格的なリフォームは不要というケースも多くあります。
たとえば、内覧前に「水回り」が気になったら、ハウスクリーニングを利用するとよいでしょう。
専門業者のプロの技術で、キッチンやトイレ、浴室の印象がアップします。
また、あまりにも損傷が激しい部分があれば、その部分だけの修繕をしましょう。
簡易なリフォームも費用もおさえられ、たとえば壁紙の張り替えなら1㎡あたり1,000円、畳の張り替えも1枚あたり1万3000円ほどで済みます。

まとめ

不動産売却前におこなうリフォームについて解説しました。
基本的には不要ですが、場合によっては、簡易的に修繕することが効果的な場合もあります。
判断にまよったら、ぜひプロである不動産会社にもご相談ください。
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